経営情報学研究科
Graduate School of Management and Information Science
経営情報学研究科は、現代社会での多岐にわたる分野において、リーダーとなり得る「真のプロ・キャリア」の養成を目的にしています。これまでに、税理士、ベンチャー企業者、コンサルタント、政策スタッフ、情報処理技術者、高等学校教員など、様々な分野に広い高度な専門知識と実践力を持った人材を輩出しています。本研究科は、修士の取得を目指す２年間の博士前期課程とその上の博士の取得を目指す３年間の博士後期課程の２つの課程から構成されています。
経営情報学研究科 パンフレット経営情報学専攻 博士前期課程
複雑化する経営環境と高度化する情報化社会に対応するために
今後、ますます複雑化する社会経済と情報化の波に対応するため、企業経営、公共経営、公共政策、情報技術及びこれらの融合分野で現代社会が求めるプロの職業人を育成します。
アドミッション・ポリシー（入学者受入れの方針）
経営情報学研究科（博士前期課程）では、幅広い専門知識、技術及び高度の課題解決能力を持つ人材の養成を目指しています。そのため、次のような学生を求めています。
- 21世紀の知識基盤社会を担う高度専門職業人としての知識や技術を修得しようとしている人。
- 高度な免許・資格を取得したいと考えている人。
- 社会人として活躍しながら能力をブラッシュ・アップしようとしている人。
カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
経営情報学研究科（博士前期課程）では、人材養成の目的を達成するため、次の方針でカリキュラムを編成します。
- 企業経営学、公共経営学、情報学の分野で学問の進展を考慮し、現代の企業経営、会計、租税、公共経営、公共政策、情報システム、メディア情報等の研究に必要とされる知識を学ぶことができます。
- 各分野とも社会の進展を考慮し、高度専門職業人として必要な高度な知識と分析方法を具体的に修得することができます。
ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
経営情報学研究科（博士前期課程）では、企業経営、公共経営、公共政策及び情報の各分野、さらにこれらを融合した分野において、高度な専門職業人としての幅広い専門知識、技術及び課題解決能力を修得した者に学位を授与します。
授与される学位
- 修士（経営情報学）
必要な単位を取得し、特別演習で研究指導を受けて作成した修士論文を提出し、その審査及び試験に合格すると「修士（経営情報学）」の学位が授与されます。
取得可能な免許・資格
- 高等学校教諭専修免許状（商業・情報）
ただし、中学校・高等学校教諭一種免許状を有した上で、大学院での所定の単位を取得することが前提です。 - 四国大学大学院税務・会計エキスパート（四国大学認定資格）
授業科目一覧
必須科目
特別演習I～Ⅳ
選択科目
企業経営学分野
経営学特論、経営史特論、経営管理特論、財務管理特論、会計学特論、管理会計特論、労務管理特論、経営戦略特論、国際経営特論、マーケティング特論、生産管理特論、スポーツビジネス特論、税法特論I～Ⅱ、経済学特論、会社法特論、金融特論
公共経営学分野
地域経営特論、自治体財政特論、地域行政課題特論、都市経営特論、公会計特論、公共経済学特論、地域経済政策特論、租税政策特論、地方制度史特論、統計データ分析特論、統計学特論、まちづくり特論
情報学分野
経営情報システム特論、eビジネス特論、数理情報学特論、コンピュータシミュレーション特論、画像処理特論、コンピュータグラフィックス特論、人工知能（AI）特論、データサイエンス特論、データベース特論、情報ネットワーク特論、コンピュータアーキテクチャ特論、映像メディア通信・信号処理特論、組み込みシステム特論、ソフトウェア特論、情報セキュリティシステム特論、メディア創造特論
税理士試験について
税理士試験は、税法に属する科目（所得税法・法人税法・相続税法など9科目）の中から選択する3科目及び会計学のうち簿記論と財務諸表論の2科目を合わせた5科目に合格しなければなりません。しかし、大学院で税法に属する科目等に関する研究により、修士の学位を授与された者で税理士試験の税法に関する3科目のうちいずれか1科目に合格した者については、他の2科目の税法科目は免除されます。また会計学に属する科目等に関する研究により修士の学位を授与された者で、税理士試験の会計学に関する2科目のうち1科目に合格した者については他の会計学科目は免除されます。なお修士の学位が免除の対象となる研究に関するものであるかどうかについて、国税審議会が認定することになっています。
教育訓練給付金制度（一般教育訓練給付）
経営情報学研究科経営情報学専攻博士前期課程は、厚生労働大臣指定講座「教育訓練給付金制度（一般教育訓練給付）」の指定を受けています。本制度は、雇用保険の一般保険者（在職者）または一般被保険者であった方（被保険者）が、本研究科に入学し所定の教育課程を修了後、本人がハローワークに申請をすることで、雇用保険の被保険者期間（３年以上または初めて教育訓練給付金を支給される方は1年以上）により、教育訓練経費（入学金と初年度授業料）の20％（上限額10万円）の教育訓練給付金が支給されるものです。
詳細については、本学HP「教育訓練給付金」のページまたは、下記までお問い合わせください。
[問い合せ先]学生サポートセンター（教育・学生支援部学生支援課）
TEL:088-665-9912
経営情報学専攻 博士後期課程
現代社会のリーダーと成り得る真のプロを目指して
学際的かつ複合的分野にたった教育研究体制と魅力的なカリキュラムにより、高い専門知識と研究能力を有するとともに、多方面に適応できる能力を持った視野の広い人材を育成します。
アドミッション・ポリシー（入学者受入れの方針）
経営情報学研究科（博士後期課程）は、企業経営、公共経営及び情報に関する各分野の高い専門知識と倫理性を備え持った研究者、教育者及び高度専門職業人の養成を目指しています。そのため次のような学生を求めています。
- 経営資源を活用し、新しい富を生み出す運用方法を考えるなど、価値創造の専門知識を学びたいと考えている人。
- 専門職業人として高度な専門知識の更新を考えたり、独立専門職業人として高度な専門職のための免許・資格を取得しようとしている人。
カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
経営情報学研究科（博士後期課程）では、人材養成の目的を達成するため、次の方針でカリキュラムを編成します。
- 経営学、経営情報学の分野で学問の進展を考慮し、現代の企業経営、会計、租税、公共経営、公共政策、情報システム、メディア情報等の研究に必要とされる知識を身に付け、各分野の研究を進めることができます。
- 各分野とも社会の進展を考慮し、基礎から高度な知識と研究者として必要な分析方法を具体的に修得することができます。
ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
経営情報学研究科（博士後期課程）では、企業経営、公共経営、公共政策及び情報の各分野において、研究者及び高度な専門職業人として専門分野や社会の発展に貢献できる能力を修得した者に学位を授与します。
授与される学位
- 博士（経営情報学）
必要な単位を取得し、研究指導担当教員の指導を受けて作成した博士論文を提出し、その審査及び試験に合格すると「博士（経営情報学）」の学位が授与されます。
授業科目一覧
研究指導
| 担当教員 | 研究指導の内容 |
|---|---|
| 疋田 光伯 | 経営情報システム、システム最適化 |
| 池田 充郎 | 映像情報通信 |
| 尾崎 圭司 | データベース、コンピュータネットワーク |
| 長沼 次郎 | メディア処理とその実現技術 |
| 山本 耕司 | メディア情報学、コンピュータシミュレーション |
| 近藤 明子 | 都市計画 |
※研究指導は、博士論文作成の指導を行う。
選択科目
経営学分野
経営学特別研究、経営管理特別研究、経営戦略特別研究、財務管理特別研究、マーケティング特別研究、経営学分野、租税特別研究、地域経営特別研究、国際経営特別研究、会計学特別研究、地方自治特別研究
経営情報学分野
経営情報システム特別研究、金融工学特別研究、応用情報特別研究、情報通信特別研究、コンピュータシミュレーション特別研究、データベース特別研究、データサイエンス特別研究、都市計画特別研究
研究科長からのメッセージ
複雑化する社会経済と高度化する情報化社会に対応するために
経営情報学研究科では、今後ますます複雑化する社会経済と高度化する情報化社会に十分対応できる専門知識と能力を持った人材を養成することを目的としています。そのため、経営・財務管理、経営戦略、生産管理、税法、マーケティングなどの企業経営分野、地域経営、地域産業、公共経済、租税政策、都市経営などの公共経営分野、経営情報システム、画像・コンピュータグラフィックス、情報ネットワーク、データベース、映像メディア通信・信号処理、ソフトウェアなどの情報学分野の専門家養成に不可欠な講義科目を開講しています。これらの中から自分の研究分野関連の科目はもちろんのこと、他分野の科目も履修することにより、幅広い知識を修得するとともに希望分野の研究指導を受けることによって、自ら、問題の提起、解析、まとめ及び評価できる能力を持つ専門的職業人を育成します。
より高度な専門知識を深めようとする方、新たに資格を取得しようとする方、現在の資質をさらに高めようとする方等々、四国大学大学院経営情報学研究科で学んでみませんか。
経営情報学研究科長
池田 充郎
